海運とシステム物流が好調　矢野経済研究所が「物流１７業種調査」

矢野経済研究所はこのほど『物流１７業種に関する調査結果　２００８』をまとめた。

特積、宅配、フォワーディング事業など物流関連の１７業種について０８年８月～０９年２月に市場調査を実施したもの。矢野経済研究所の専門研究員が国内の有力物流事業業者１５社に直接面談するとともに文献調査も併用したという。

サ マリーによると０７年度の物流市場規模は１９兆６６３０億円で、前年度比４．８％増と伸長していたという。また、物流１７業種（特別積合せ輸送事業、宅配 便事業、システム物流事業、国際宅配便事業、フォワーディング事業、鉄道利用運送事業、一般港湾運送事業、海運事業、航空輸送事業、鉄道輸送事業、軽貨物 輸送事業、バイク便輸送事業、普通倉庫事業、冷蔵倉庫事業、トランクルーム類事業、納品代行事業、引越事業）の総市場規模は０５年度以降、増加傾向が続い ている。

このうち「海運事業」、「システム物流事業」の市場規模が好調に推移しており、伸び率は海運事業が１１．６％増、システム物流事業は６．３％増と好調だったという。

矢野経済研究所では「物流ボーダレス化の進行他により、サービスの「総合化ｏｒ専業化」、及びリソースの「自社リソースが基本ｏｒ他社リソースも活用」という２つのポイントが、今後の戦略を探る軸となる」としている。

カーゴニュース３月１７日号